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☆つぶ、つぶ、tubuyaki☆

本や新聞、ニュースに刺激を受けて。世の中、斜め読み!

過敏性腸症候群

2009/11/18 [Wed]21:38
category: 健康
いつも拙文をお読みいただき、ありがとうございます。

子どものことで取り組むべき案件が発生し、
Blogを更新する余裕がありません。
しばらくお休みさせていただきます <(_ _)>
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日本国の研究

2009/11/09 [Mon]12:24
category: 新聞・テレビなど
「国が税金で管理・運営する26空港のほとんどが赤字なのに対し、ターミナルビルを運営する会社など国指定の38事業者の8割が黒字」という報道があった(09.11.7 朝日新聞)。
「利益剰余金は2300億円に達し、多くが国土交通省OBや地方公共団体の幹部の天下り先になって」おり、空港関連の事業者の利益を空港本体の赤字穴埋めに充てる手だてがない現状という。

このことは、すべての省庁に当てはまるといってもいい。各省庁下に連なる特殊法人、公益法人、認可法人、さらにそこから派生する株式会社(!)まである。どこまで厚かましくぶら下がるつもりなのかと、あきれるばかりの構造。

猪瀬直樹氏の以下の本は、よくぞここまで実際に足を運び、調査・解読・解説してくださったと感嘆する。1999年の著書だが、土曜日の報道を読んで、今でも充分通用する本であると実感した。

図書館でも取り扱いがあると思うし、さらりと読めるので、日本人ならぜひ、ご一読を。民主党は、ぜひこういうところに切り込んで、税金の無駄をなくして欲しい。

日本国の研究 (文春文庫)日本国の研究 (文春文庫)
(1999/03)
猪瀬 直樹

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政治と金の問題

2009/11/06 [Fri]17:21
category: 政治・世界
鳩山首相の政治献金を巡る不始末はいただけない。
それくらいのことは、管理していて欲しいと思う。
しかし、それを自民党議員が厳しい口調で正す姿は、
正直、言葉は悪いが「目くそ鼻くそを笑う」との例えが浮かぶ。

政治の世界では、そういう処理が日常であったからこそ、
いざとなると槍玉に挙がるのであり、
複数の名のしれた自民党議員の収支報告書でも、
5万円未満の処理詳細不明額はかなりのものだった。

「水清く不魚住」になっては、どうにもならない。
それでは政治家はやっていけないというなら、どうだったらいいのか。
いきなりすべてが変わることはあり得ないが、
あるべき姿に変えていく努力は必要と思われる。
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BootCampのバックアップ <Mac>

2009/10/30 [Fri]21:37
category: パソコン・インターネット
MacにインストールしているWindowsの容量を変えたくなり、
効率的なやり方を調べてみた。

「Winclone」というフリーウェア・ソフトはBoot Camp 用パーティションを丸ごとバックアップする便利なもの。バックアップの仕方も検索すればすぐ出てくるし、簡単だった。
・ダウンロード先
http://www.twocanoes.com/winclone/

ばっちりバックアップもとって、Windowsのデータも消去、
後は新しく作ったWindowsのパーテーション部分に
Wincloneを使って戻すだけ、だった。

と、ところが、当然といえば当然だけど、
バックアップの容量が新しく作ったパーテーション容量より大きいと入らない!!!
データ自体は新しいパーテーションより少ないので入るはずだけど、
元のパーテーションの容量が新しく作ったものより大きいものはダメらしい。

ということで、結局、最初からインストールし直しになった。
Windowsはたいして使わないし、あれこれインストールしまくって重かったので
すっきりしていいけど (T_T)
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現在の教育の質は? <毎日新聞記事抜粋・要約>

2009/10/27 [Tue]00:00
category: 新聞・テレビなど
09.8.21付け毎日新聞の「私はこう見るー教育改革」から。
経済協力開発機構(OECD)の08年報告内で、日本の国内総生産(GDP)に対する教育費の公財政支出の割合が3.4%で、回答のあった28カ国中最低であること、親の所得格差が子どもの教育機会に影響する「教育格差」の問題もあるとしている。

法政大キャリアデザイン学部教授尾木直樹氏は、世界の大勢は無償化で、日本は79年に国際人権規約の社会権規約を批准したが、高等教育の無償化を定めた条項の批准は留保している。現代は知識を基盤とした社会で国民に高校卒業程度の教育を受ける機会を保障することは、国家の利益でもある。

今の政治は、日本の若者の現状への危機感が弱く「国が教育に責任を持つ」との強い意思が感じられない、重要なのは、若者が精神的に自立し、常識を持った大人として生きていく力を高める教育の実践、といっている。また「目先の学力を向上させる前に、自立を促す教育が求められている」とも指摘している。

また、京都大経済研究所所長西村和雄氏は、公立高校の授業料が上がり、公教育の学力水準が低下して私立高校を目指す子どもが増えたという2つの原因によって、この20年で子どもの教育に金がかかり過ぎるようになったという。

教育費の無償化や奨学金の充実を掲げる政策は評価できるが、学力向上へ向けた具体策や学習指導要領の再検討などの議論が不十分。経済格差で生じる教育格差をなくすには、教科書を子どもが自学自習できるもの(問題の答えも載せる)に編集すること。貧しい家庭の子どもが塾に通わず勉強できるようになれば、大きな予算措置を取らなくても公立校の水準を回復できる。

さらに優先すべきなのは、学力水準の低下を招くゆとり教育時代のカリキュラムが残る、小学校から高校までの学習プログラムの見直し、としている。

****************************** 要約・引用ここまで

「ゆとり」も、ゆとりのないなかでの「ゆとり教育(?)」で、「ゆとりの時間」は、工夫なきスポーツなどのレクリエーションで埋めていたり、その内容が大いに問題と感じていた。具体的な中身が問題なのだ。

詰め込み一辺倒の学習で、この国は良くなったのか。マナー軽視、不器用で身の回りのこともろくにできなくなった子ども達を見ていると、学習内容の精査や教師を含めた規律遵守などの社会規範の理解等々、教育内容の質の向上も考えて欲しい。
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